主な結果

- 尿漏れがある女性に対する骨盤底筋群（膀胱、腸、子宮を支える筋肉）トレーニングの手法には、他のものより優れているものもあれば、同じくらい優れているものもある。

- 多くの手法について確信が持てなかった。なぜなら、その手法を調べた研究が1件しかなかったり、いくつかの小規模な研究しかなかったりしたからである。

- 骨盤底筋群トレーニングのさまざまな手法を直接比べた、より多くの研究が必要である。特に、どんなトレーニングの量（たとえば、トレーニングの回数など）がよいかについて、調べる必要がある。

尿失禁とは何か

骨盤底筋群は、骨盤の前部にある恥骨から骨盤の後部にある尾骨までの間、股の部分にある。ハンモックのような構造で、膀胱、腸、子宮を支えている。骨盤底筋群が弱くなると、女性は排尿をコントロールできず、尿が漏れてしまうことがある。これを尿失禁という。尿失禁には、次の3つのタイプが多い。運動時におこる尿漏れ（腹圧性性尿失禁）、急に尿意を感じてがまんできずにおこる尿漏れ（切迫性尿失禁）、およびその両方（混合性尿失禁）である。このレビューでは、この3つのタイプすべてを取り上げる。尿失禁は、女性の生活の質に深刻な影響を与える。

骨盤底筋群トレーニングとは？

トレーニングによって骨盤底筋群の筋力、持久力、協調性を向上させれば、尿漏れを減らすことができる。トレーニングには、さまざまな手法、または同じ手法でも回数などの負荷量が異なるものが含まれる。トレーニングの教え方もさまざまである。たとえば、マンツーマンの指導、グループでの指導、あるいはインターネットや携帯電話、リーフレットでトレーニングの内容を伝えるなどがある。

知りたかったこと

以下の点について明らかにすることを試みた。

- どのトレーニングの手法が他の手法より優れているか；

- トレーニングの量は多い方が優れているか；

- より徹底した指導の方が優れているか。

実施したこと

トレーニングの手法どうしの比較、トレーニングの量の比較、指導の徹底度による比較をした研究を探した。レビューに含む研究は、尿失禁の女性を対象としたが、神経系に疾患のある女性や、妊娠中あるいは最近出産した女性は対象からはずした。

研究結果を比較・要約し、研究方法や研究規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。最も関心があったのは、治療後の女性の生活の質であった。

わかったこと

4,920人の尿失禁がある女性を対象とした63件の研究が見つかった。最大の研究は362人の女性、最小の研究は11人の女性を対象としていた。これらの研究は世界各国で実施されていたが、そのほとんどは中所得国から高所得国（つまり、女性が適切な医療を受けられる国）のものであった。ほとんどの研究で、継続期間は3か月であった。3件の研究では、営利企業からの資金提供や金銭以外の支援があった。

主な結果

主な関心は、女性の生活の質であった。尿漏れの回数や量、および尿漏れが女性に与える影響や制限について、アンケートを用いて測定した。

1．トレーニングの種類

- 複合トレーニング（たとえば、骨盤底筋群を収縮させるのと同時にブリッジのポーズをとる）は、骨盤底筋群トレーニング単独よりもわずかに優れているかもしれない。

- 骨盤底筋群トレーニングは、間接的なトレーニング（骨盤底筋群の収縮を含まない運動）よりもよいかもしれない。

- 骨盤底筋群トレーニングと間接的なトレーニングを組み合わせても、骨盤底筋群トレーニング単独と比べてほとんど違いがないかもしれない。

2．トレーニングの量

- トレーニングの量については、意見を出すには十分なエビデンスがなかった。

3．指導の徹底度

- マンツーマンの指導とグループでの指導の違いは、おそらくほとんどないだろう。

- インターネットや携帯電話アプリなどの技術を活用した指導は、リーフレットよりも若干優れているかもしれない。

- その他のトレーニングの指導については、意見を出すには十分なエビデンスがなかった。

エビデンスの限界

マンツーマンの指導とグループでの指導では、ほとんど違いがない。一方、骨盤底筋群トレーニング単独と比べて、間接的なトレーニングと骨盤底筋群トレーニングを組み合わせてもほとんど差がないこと、骨盤底筋群トレーニングの指導をテクノロジーで行う方がリーフレットよりも若干優れていること、骨盤底筋群トレーニングの方が間接的なトレーニングよりも優れていることについては、あまり確信がない。

エビデンスに対する信頼性は、ほとんどが低いか、または非常に低い。今後の研究では、このレビューと異なる結果が出る可能性がある。

研究方法が十分に説明されていなかったり、関心のある評価項目についてデータを提供していない研究があったり、レビューに活用できる方法で報告されていなかったり、異なる研究間で結果に一貫性がなかったり、多くの研究が非常に小規模であったりしたため、エビデンスについて確信が持てなかった。

このエビデンスの更新状況

エビデンスは、2023年9月27日までのものである。