共同意思決定と通常のケアでは、精神機能に障害を持つ人にとって効果が高いのはどちらか。

精神機能の障害とは

精神機能（メンタルヘルス）の障害や問題にはさまざまなものがある。一般に、思考、知覚、感情、行動、他者とのかかわりなど、複数の面で平均や通常の価値から外れていることを特徴とする。治療や社会的支援の提供体制が整った医療保健および福祉サービスにつなげることが重要である。

何を知りたかったのか

共同意思決定とは、当事者と専門職のコミュニケーションの取り組みであり、意思決定の過程で、両者（たとえば、患者またはその介護者、あるいはその両方と担当医）が同等に大切なそれまでの経験と専門知識を認めるというものである。この手法では、両者が協力しながら治療の推奨や実際の治療を決定する。

この手法は、行動医学の分野では、さらに幅広いリカバリー（回復）と本人中心のケアを目指す運動の一部とみなされている。専門職、介護者、同じ問題を抱える仲間たち、そして家族らの協力を得ながら、症状を理解して、症状に対処していくことを本人の責任として、リカバリーに焦点を当てることもこの手法の基本となる。

時には、動画、小冊子、オンラインツールなど「意思決定支援ツール（ディシジョンエイド）」も使いながら、治療法の説明、複数の選択肢とそれぞれの利点とリスクに関する情報を提示し、本人にとって最も大切なことを反映した意思決定をする方法を明らかにすることもある。共同意思決定の過程には、担当医を前にして話し合いと意思決定をする準備を目的として、助言や忠告を与えないで意思決定を支援する第三者による意思決定コーチングが含まれることも多いかもしれない。

精神機能に障害を持つ人にとって、通常のケアよりも共同意思決定という介入を行うほうが以下の各項目の改善に関して優れているかどうかを明らかにしたいと考えた。

1．精神症状、うつ、不安、再入院など症状の経過や結果（臨床アウトカム）

2．意思決定の過程に本人が参加したかどうか、深く関与したかどうか

共同意思決定が思わしくない（有害な）影響と関連していないかどうかも明らかにしたいと思った。

本レビューで実施したこと

精神機能に問題のある人を対象に、介入としての共同意思決定と通常のケアとを比較した研究を検索した。各研究の結果を比較して要約し、研究方法や参加者の総数など各要素をもとに、そのエビデンスがどのぐらい信頼できるのかについて格付けした。

わかったこと

ドイツ、イタリア、日本、サウジアラビア、オランダ、イギリス、アメリカの7カ国から、合わせて3,141人の成人を対象とした15件の研究が見つかった。

ケアまたは介入が提供された場所は、プライマリーケア（かかりつけ医）、地域の精神保健サービス、精神科の外来サービス、心的外傷後ストレス障害のクリニックなどの特化型外来サービス、法医学系の精神科サービス、介護施設の入所サービスなどであった。

調査の対象とした精神疾患は、統合失調症、うつ、双極性障害、心的外傷後ストレス障害、認知症、薬物やアルコール依存関連の障害、人格障害を含む複合的な精神障害である。ケアまたは介入を提供したのは、介護を担っている家族、臨床医、ケアマネージャー、看護師、薬剤師、同じ障害をもつ仲間たちなどであった。3件の研究では複数の専門職間で協力体制をとっていた。

精神機能に障害を持つ人が共同意思決定という介入を受けた場合、その人が抱える症状が改善するかどうかは不明である。通常のケアを受けた人たちよりも、意思決定のプロセスに深くかかわることができたと感じるかもしれないが、参加の程度を他の方法で測定した場合や、話し合いの後しばらく期間が経ってから測定した場合には、これについては確かではない。

共同意思決定に取り組む人は、通常のケアを受けた人に比べて、提供を受けた情報についての満足度が全面的ではないが、いくつかの面で向上すると思われる。

共同意思決定には時間がかかると思われがちだが、話し合いにかかる時間は通常のケアと比較しておそらくほとんど差がないことがわかった。

共同意思決定という介入によって、リカバリー、介護者の満足度、医療従事者の満足度、知識、治療や投薬の継続状況、介護者のかかわり方、医療従事者との関係、入院期間、あるいは起こりうる悪影響など、さまざまな経過や結果（アウトカム）が変わるかどうかは不明である。

この領域についてはさらに研究が必要である。また、①生活の質（QOL）のとらえ方、②発作や入院（またはその両方）の頻度や重症度に与える影響、③主な生活機能、仕事、住まい、健康全般の安定性、④そして意思決定についての満足度に対して、共同意思決定が与える影響をもっと明確にするために、さらに長期の追跡調査が必要である。

本レビューは2020年1月現在のものである。