小児および青年期でのうつ病に対する心理療法と抗うつ薬単独療法および抗うつ薬併用療法との比較

この日本語訳は最新版ではない。英語の最新版をご覧になるにはここをクリックしてください。

うつ病性障害は小児および青年でもよくみられ、有病率は青年(13~18歳)で5.7%、小児(13歳未満)で2.8%と推定されています。小児および青年期うつ病の一般的症状として、気分の落ち込み、今まで楽しんでいたものへの興味の喪失、集中力と意欲維持の困難、食欲と睡眠の変化、易刺激性、頭痛や胃痛などの身体症状、時には自殺念慮などがみられます。治療を受けないままだと、若年者のうつ病性障害は成人期まで持続しやすく、時間と共に治療が難しくなります。心理療法と抗うつ薬薬物療法のどちらも、小児と青年期うつ病の治療に用いられます。心理療法は時に「会話療法」と言われるもので、うつ病治療の資格のある療法士が行います。一般的に用いられる心理療法は、認知行動療法(CBT)、対人関係療法(IPT)、および精神力動的療法です。抗うつ薬の種類は多様で、すべてはうつ病に関係すると考えられている脳内物質に特異的に作用するように開発されています。小児と青年期うつ病に対する心理療法と抗うつ薬薬物療法それぞれの単独療法や併用療法の効果を評価するため、研究が行われています。 これらの単独療法または併用療法のいずれが最も有効かを評価するため、以下の比較を行っている研究を組み入れました。(1)心理療法と抗うつ薬薬物療法の比較、(2)これら(心理療法と抗うつ薬薬物療法)の併用を心理療法または抗うつ薬の単独療法と比較、(3)これら(心理療法と抗うつ薬薬物療法)の併用をプラセボまたは「通常治療」と比較、(4)これら(心理療法と抗うつ薬薬物療法)の併用を心理療法または抗うつ薬+プラセボと比較。 本レビューに、参加者1,235名を含む10件のランダム化比較試験(RCT)を選択しました。これらの試験は様々な比較を行っており、このレビューで行われた比較のそれぞれについての情報は少数の試験からしか得られませんでした。ほとんどの解析には2件以上の試験が含まれましたが、これらの試験結果は時に大幅に異なっており、相反する結果さえありました。治療有害作用の点では、1件の試験において心理療法を受けた人より抗うつ薬薬物療法を受けた人で自殺を考える人の割合が高いという結果でした。全体として、メタアナリシスから強固な結論を出すことも、どの介入法が最も有効か確定することもできませんでした。 まとめますと、得られたエビデンスによれば、小児と青年期うつ病性障害の治療に対し、心理療法、抗うつ薬薬物療法、またはこの2つの併用のどれが最も有効か不明でした。

著者の結論: 

心理療法、抗うつ薬薬物療法、およびこれらの介入の併用の相対的有効性に関する結論に基づいた、非常に限定的なエビデンスしか得られなかった。得られたエビデンスに基づいて、小児および青年でのうつ病性障害の治療に対するこれらの介入の有効性を確定することはできない。十分な検出力のさらなるRCTが必要である。

アブストラクト全文を閲覧
背景: 

うつ病性障害は小児および青年においてよくみられ、治療されないままである場合は成人期に再発する可能性が高い。うつ病は、高度に消耗性の疾患で心理社会的機能、家族機能および学習機能に影響を及ぼす。

目的: 

小児および青年期でのうつ病性障害の治療について、心理療法および抗うつ薬の単独療法および併用療法の有効性を評価すること。寛解、臨床医および自己報告によるうつ病指標、自殺関連アウトカムなどの臨床アウトカムを検討した。

検索方法: 

Cochrane Depression, Anxiety and Neurosis Review Group's Specialised Register(CCDANCTR)(2011年11月11日まで)を検索した。これには、Cochrane Central Register of Controlled Trials(CENTRAL)、MEDLINE(1950年~)、EMBASE(1974年~)、PsycINFO(1967年~)からの関連性のあるランダム化比較試験(RCT)の報告が含まれている。

選択基準: 

以下の比較を行っていた場合、そのRCTを適格とした:1)心理療法を抗うつ薬薬物療法と比較、2)心理療法と抗うつ薬の併用を心理療法単独と比較、または抗うつ薬単独と比較、3)心理療法と抗うつ薬の併用をプラセボまたは「通常治療」と比較、4)心理療法と抗うつ薬の併用を心理療法または抗うつ薬+プラセボと比較。 Diagnostic and Statistical Manual(DSM)またはInternational Classification of Diseases(ICD)基準に基づき、臨床医が大うつ病障害(MDD)と診断した6~18歳の参加者を対象としていた場合、その研究を組み込んだ。

データ収集と分析: 

2名のレビューアが別々に研究を選択し、データを抽出し研究の質を評価した。二値アウトカムの記述にはオッズ比(OR)、連続的アウトカムの記述には、同一の指標が使用されている場合は平均差(MD)、異なるスケールでアウトカムが測定されている場合は標準化平均差(SMD)を用いて、ランダム効果メタアナリシスを適用した。

主な結果: 

本レビューに参加者1,235名を対象とした10件の研究を組み込んだ。研究には、障害の重症度が異なり、不安や物質使用障害などの多様な併存疾患を有する参加者が組み入れられていたため、結果の比較可能性には限界があった。研究バイアスリスクに関して、研究の半分では、適切に割りつけの隠蔽化(コンシールメント)がなされており(残りの研究は、割りつけの隠蔽化を確認する情報が不十分であった)、6件の研究ではアウトカム評価者が参加者の介入に対し盲検化されており、全体としてデータ解析法の報告が不十分で、主にintention-to-treat (ITT)解析が用いられていた。アウトカムの大多数について、比較した介入間に統計学的に有意であるは認められなかった。介入直後の時点において、臨床医が規定した寛解の指標を用いて、抗うつ薬薬物療法は心理療法より有効である[オッズ比(OR)0.52、95%信頼区間(CI)0.27~0.98]という限定的なエビデンス(参加者220名の2件の研究に基づく)が認められ、寛解と評価された参加者は薬物療法群で67.8%、心理療法群で53.7%であった。介入直後の時点において、うつ病エピソードからの寛解率は、併用療法の方が抗うつ薬単独療法より有効性が高い(OR 1.56、95%CI 0.98~2.47)という限定的なエビデンス(参加者378名の3件の研究に基づく)が認められ、寛解と評価された参加者は、併用療法群で65.9%、薬物療法で57.8%であった。介入直後に測定した臨床医評価の寛解に基づくと、併用療法は心理療法単独より有効であると示唆するエビデンスは認められなかった(OR 1.82、95%CI 0.38~8.68)。 自殺関連の重篤な有害事象(SAE)は、研究間で様々な方法で報告されており、メタアナリシスに統合できなかった。しかし、特に自殺念慮は概ね測定されており、メタアナリシスに適した標準的評価ツールを用いて報告されていた。参加者188名を含む1件の研究では、心理療法群(5.4%)に比べて抗うつ薬薬物療法群(18.6%)の方が自殺念慮率が有意に高く(OR 0.26、95%CI 0.09~0.72)、この影響は6~9ヵ月まで持続したようであり(OR 1.27、95%CI 0.68~2.36)、自殺念慮を報告した参加者は薬物療法群13.6%、心理療法群3.9%であった。自殺念慮に対する、併用療法のどの効果を抗うつ薬単独療法または心理療法単独と比較したかは不明であった。割付けた治療群の脱落に対する影響も、本レビューでの多様な比較において概して不明であった。 限定的なデータおよび他のアウトカム指標に基づいた相反する結果のため、これらのアウトカムに基づいて特定の介入の有効性に関して結論を出すことは困難であった。

訳注: 

監  訳: 三浦 智史,2014.1.28

実施組織: 厚生労働省委託事業によりMindsが実施した。

ご注意 : この日本語訳は、臨床医、疫学研究者などによる翻訳のチェックを受けて公開していますが、訳語の間違いなどお気づきの点がございましたら、Minds事務局までご連絡ください。Mindsでは最新版の日本語訳を掲載するよう努めておりますが、編集作業に伴うタイム・ラグが生じている場合もあります。ご利用に際しては、最新版(英語版)の内容をご確認ください。

Share/Save