在宅患者に対する、脳卒中発症1年を超えた時期の、治療の一環としてのリハビリテーションサービス

著者の結論: 

本レビューは、脳卒中患者に対する長期の治療の一環としてのリハビリテーション介入を調査したエビデンスが不足していることを強調するものである。

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背景: 

現在のリハビリテーション介入は、主に脳卒中発症6カ月の間に集中的に行われている。今のところ、脳卒中後1年を超えた時期のこのようなサービスの利益については、合意は得られていない。

目的: 

脳卒中発症から1年以上経過した治療的リハビリテーションサービスが、アウトカムに影響を及ぼし得るかどうかを確認すること。

検索方法: 

以下のCochrane Review Groupsのtrials registersを検索した。Stroke Group(最終検索2007年9月)、Effective Practice and Organisation of Care Group(最終検索2006年10月)、Dementia and Cognitive Improvement Group(最終検索2006年10月)。また、Cochrane Central Register of Controlled Trials(CENTRAL)(コクラン・ライブラリ2006年第4号)、MEDLINE(1966年から2006年10月)、EMBASE(1980年から2006年10月)、CINAHL(1982年から2006年10月)、AMED(1985年から2006年10月)、PEDro(1952年から2006年10月)、British Nursing Index(1993年から2006年10月)、DARE(1994年から2006年10月)、HMIC(1979年から2006年10月)および英国国民保健サービスEED(1991年から2006年10月)も検索した。学位論文データベース、進行中の試験研究登録簿も検索し、参考文献リストを調べ、研究者および当該分野の専門家に問い合わせた。

選択基準: 

75%以上の患者が脳卒中発症1年時点で登録され、治療的リハビリテーション介入を受けており、介入を通常の介護と比較した、地域に在住の脳卒中患者を対象としたすべてのランダム化比較試験

データ収集と分析: 

2名のレビューアが独自に試験を選択し、事前に設定した多数のアウトカムに関するデータを抽出した。主要アウトカムは、計画された追跡終了時点で症状が悪化していたか、個々の日常生活動作に要介護となった参加者の割合であった。

主な結果: 

本レビューに適格な、487例の参加者を対象とした5件の試験を同定した。全体として、脳卒中発症1年後の治療的リハビリテーション介入が、当該の患者または介護者のアウトカムに影響を及ぼし得るかどうかについてのエビデンスは、決定的なものではなかった。デザイン、提供された介入の種類、質、評価されたアウトカムは試験によって様々であった。

訳注: 

監  訳: 大神 英一,2008.7.12

実施組織: 厚生労働省委託事業によりMindsが実施した。

ご注意 : この日本語訳は、臨床医、疫学研究者などによる翻訳のチェックを受けて公開していますが、訳語の間違いなどお気づきの点がございましたら、Minds事務局までご連絡ください。Mindsでは最新版の日本語訳を掲載するよう努めておりますが、編集作業に伴うタイム・ラグが生じている場合もあります。ご利用に際しては、最新版(英語版)の内容をご確認ください。

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